文 献 综 述

1.堺屋太一（2003）「高齢者大好機」NTT出版

　堺屋太一(2003)は「嫌老好若社会」か「好老嫌若社会」という言葉を駆使して、高齢化社会の未来を予測した。世界一高齢化の国とされている日本では、高齢化が進行することを否定的にとらえたり、高齢者が多いことを恥じたりする風潮があるようである。堺屋(2003)は、今の日本は史上稀に見る「嫌老好若社会」であるとしている。

2.五木寛之（2015）「嫌老社会を超えて」中央公論新社

　近年、日本人の若者の嫌老現象に関する原因を探した。五木（2015）は『嫌老社会を超えて』という著書の中に以下の原因を挙げた。

　一、社会に嫌老意識が生まれる原因は、高齢者と下の世代との間に利害関係の「対立」があるからである。「嫌老感」が、経済的に恵まれた高齢者たちへの反発ということであり、言い換えれば、高額な年金や社会保障の負担(世帯間格差)である。現在、若い世代が減少し、圧倒的に高齢者が増えつつある。高齢者は高額な年金をもらい、若者の何倍もの社会保障費の恩恵を受けている。年金や社会保障の負担は、現役世代の肩に重くてかけられてくる。また、法政大学経済学部の小黒一正教授（公共経済学）は「受益超過の高齢者と負担超過の若者の世代間格差は1億2000万円である。」という世代会計の数字を発表した。

二、シルバー民主主義である日本政治をと挙げられた。若者の参政率が少なくて高齢者ための政治ばかりになっているため、若者より高齢者の方が恵まれている。

その上のような原因によって、以下の解決策を提出した。

「産業意識の転換」つまり産業の担い手も市場も高齢者を切り口に発想していくという発想である。生産の再編成を行い、「老人力」を発揮できる場を広げようという提案である。高齢者はできるだけ、社会保障の世話にならないように働くべきである。それから、一定以上の収入のある豊かな人は年金を返上し、社会に還元することである。また、高齢者があえて選挙権を後の世代に譲る「選挙権の委譲」である。少なくとも100歳以上の高齢者が自主的に選挙権を辞退することは認めてもいい。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　

3.内閣府「高齢者の地域社会への参加に関する意識調査」（2003年）　　　　　　それ以外、希少な世帯間交流も嫌老現象に至る原因だと考えられる。高齢者は、若い世代との交流機会が少なくなり、若者とのつながりを希望している。高齢者が若い世代との交流への参加を希望しているか、という調査結果から見ると、「参加したい」と回答した人の割合は52.7％、半数を超えている。