中国国内において、爆買い現象が起きた原因について、邱書欽（2016）は『対外経済貿易実務』で、「爆買い現象が起きた原因は主に6つある。第1は、経済の発展とともに、中国人は質の高い生活を求めるようになるからである。第2は、中国は自前のイノベーション能力が欠けているからである。第3は、同じ中国製であるが、国内で販売されている商品より輸出品の品質がよいからである。第4は、国内での販売価格は海外より高いからである。第5は、国産品には偽物が多いため信頼しがたいからである。第6は、国産品の経営と販売を重視していないため、ネームバリューはないからである」と述べている。

そして、爆買い現象について、申文（2016）は『華人時刊』で、「爆買い現象はなぜ起こったかというと、日本製の商品は質の高い生活を保障するものであり、国民の消費能力が日増しに高くなっていることを証明するものである」と述べている。一方、劉薇薇（2016）は『雲南日報』で、「中国人の海外における爆買いは、表面的には国内で制限されていた購買意欲を発散する方式であり、実際は国内で販売されている商品を信頼できないということを反映している」と指摘した。さらに、易艶剛（2015）は『共産党員』で、「中国の観光客はどこで爆買いをするかは、グローバリゼーションを背景とした自由な選択であるが、『製造大国』から『ブランド大国』への転換を一歩一歩と実現するべきだ」と批判している。

また、爆買い現象はある程度で国産品の売り上げに悪い影響がある。そこで、中国側は爆買い現象に対する対策として、趙周（2016）は『今日軍事』で、「中国財政部のデータによると、2016年4月8日に、消費者が国内での消費を促すために、海外で購入した場合高級腕時計の税率は30％から60％に引き上げ、お酒や化粧品等の税率は50％から60％に引き上げた」と述べている。一方、具体的な対策について、依紹華（2015）は『中国流通経済』で、「爆買い現象に対する対策は6つある。第1は、国産品のブランドシステムを再構築し、国民は国産品への信頼度が上がることである。第2は、高級品の税率を引き下げて内需を拡大することである。第3は、国民が輸入品への旺盛な需要に応え、企業側は輸入品の販売業務を拡大することである。第4は、先進国の仕方を参考にして、国内で設けた免税店の数を増加させることである。第5は、偽物商品の摘発に力を入れて、消費者の権益を守ることである。第6は、消費者側に対して、合理的な消費の理念を宣伝し、理性的に買い物をするように導くことである」と述べている。

日本においては、神山（2010）は「一通り訪日する中国人旅行客が一巡してしまうと、中国人の爆買いをあてにした観光ビジネスモデルは続かなくなってしまう可能性がある」と述べ、爆買い現象は一過性のものであると見ている。また、塩谷（2015）は、爆買い現象の要因について、「１つは純粋に日本の自然や歴史#12539;文化に触れたいということ、もう１つは『爆買い』と言われるショッピングを目当てとするものであり、中国人の旺盛な購買意欲は日本経済にとって天祐とも言える」と述べる一方で、本来の要因を３つ挙げている。それは「為替レートが元高#12539;円安になっていること」、「日本の高品質#12539;高性能の商品を買いたいという強い意欲があること」と「中国の税制に起因する内外価格差」である。即ち、中国では「関税」、「増値税」、「贅沢品などにかかる税」の３つの税が背景にあり、日本で買うと、安くなるという中国の税制から来る現象であるという見方もある。そして、塩谷（2015）も神山と同様に、爆買い現象は短期的なものであると述べながらも、買い物と観光を目的とした中国人観光客とその消費額は、大きくは減少しないという推測を示した。

また、爆買い現象について、坂口（2016）は『東洋経済』で、「爆買いの恩恵を受け潤っている日本企業が多いので、このまま『爆買いバブル』が続くことを日本中が期待している」と述べる一方で、「中国国内では経済成長の停滞や、元安#12539;円高の進行を懸念する声も出て来ている」と述べている。また、中国の立場から見ると、爆買い現象を抑える対策として、「中国のネットショッピングは日常的になり、高いクオリティの品物が入手できるようになれば、わざわざ爆買いするために日本に来る必要はなくなる」という意見がある。

参考文献

[1] 劉薇薇（2016）「国人境外”爆买”为哪般」『雲南日報』(2016年3月3日　第002版观点#183;视点#183;监督)

[2] 申文（2016）「中国人”爆买”日本，为何方兴未艾？」『華人時刊』（2016年2月）44頁　

[3] 陳言（2015）「日本为何不怕被中国游客买空？」『中国経済週刊』（2015年3月23日）80～81頁

[4] 易艶剛（2015）「国人境外”爆买”倒逼国货自强」『共産党員』（2015年12月）27～28頁