论文总字数：8763字

摘 要

　　媒体，即我们获取信息的手段。无论是过去还是现在，媒体始终发挥着不可替代的作用。但是现代有许多人仍然无法理解媒体的真正概念，至今围绕着媒体仍然存在着许多问题，所以我以媒体为主题，主要以二战时期日本媒体为例，分析二战时期日本媒体的存在方式，探讨对现在有何启示，前事不忘后事之师，为现代及未来塑造一个媒体的正确概念。

关键词：战争；存在方式；启发

目　次

謝辞 1

要旨 2

摘要 3

1　はじめに 5

1.1　研究の動機及び目的 5

1.2　先行研究のまとめと新しい視点 5

1.3　媒体の定義 6

２　第二次世界大戦において日本媒体のありかた 7

2.1　事実の隠し 7

2.2　作られた熱狂 8

2.3　煽動 8

３　媒体の主体性における総括と分析 10

４　現代への啓発 12

4.1　両国関係が緊張する場合媒体のすべきこと 12

4.2　現代の日本の媒体の解析 12

５　まとめ 15

参考文献 16

1　はじめに

1.1　研究の動機及び目的

媒体、あるいはメディアは情報を手に入れる手段である。むかしでも、今の日常生活でも、媒体はかけがえのない役割を果たしてきているのである。媒体がなければ、われわれの生活が成り立たないといっても過言ではないのである。しかし今まで『社会の鏡』といわれる媒体をめぐって、いろいろな問題があるので、本テーマをもって、第二次世界大戦の日本の媒体のあり方を取り上げ、現代への啓発と媒体のすべきことを研究し、媒体の戦争責任を把握し、『前のことを忘れることなく、あとの師とする』というが、この激しく進歩している世の中で、媒体の本当の意味での正しい姿を探していきたいと思う。

1.2　先行研究のまとめと新しい視点

　第二次世界大戦日本の媒体についての先行研究は少なくない。筆者も多くの資料を調べてきたのである。この中で主に王倩の『1930年代日本侵华舆论研究』^『1』と陳力丹の『论二战中日本传播政策的法西斯化』^『2』をまとめて紹介していきたいと思う。そしてこれらの先行研究と比べ、自分の新しい視点を打ち出して説明したいと思う。

　王倩の『1930年代日本侵华舆论研究』は主に1930年代を舞台にし、日本は中国植民地化させるためにどのように媒体を利用するかについて分析してくれた。そして媒体はどのように大正デモクラシーの一環から日本軍国主義の傀儡へ変化するかについてもそのいきさつを見せた。日本は中国進出のために、媒体のながれを導き、国民を騙し、30年代のはじめ、満州事変から媒体を統制しはじめ、30年代の後半、盧溝橋事変で完全に媒体を統制することになった。その統制の手法は言葉で表しつくせないほど多くて、厳しかった。戦争時期にわたって自分自身の侵略戦争を正当化し、国民の戦争への熱狂を維持する。戦争の後期国民からの反発を招くことにも及んだ。

　陳力丹の『论二战中日本传播政策的法西斯化』は主に日本の媒体のファシズム化の過程を紹介してくれた。明治維新以来不完全な資本主義制度の中で、近代媒体の誕生、ファシズム化の発端、媒体統制の手段などを取り上げ、ファシズム化の過程を具体的に紹介してくれた。

　上述の論文はどちらも優秀な論文であり、取材も論述もとてもよいといえる。しかし媒体自体の主体性にあまり着目しなかった。ここで媒体自体の主体性に着目し、第二次世界大戦において日本媒体は単なる被害者ではないことを打ち出し，並びにそのあり方を検討し、媒体の本当の姿を探りたいと思う。またはその主体性はどのように形成するかについても紹介していきたいと思う。これも本文の新しい視点である。

1.3　媒体の定義

　媒体、あるいはメディア（media）とは、情報の記録、伝達、保管などに用いられる物や装置のことである。記録・保管のための媒体とコミュニケーションのための媒体とに大別することができるが、両者には重なりがある。^『9』

　『スーパー大辞林』では、媒体はなかだちをするもの、あるいは情報伝達の媒介手段となるもの。^『11』

　『现代汉语大辞典』では，媒体は『交流、情報を伝えるための道具、たとえば新聞雑誌、テレビ、放送など。』と解釈する。^『12』

　以上の解釈によると、『媒体』というものは情報伝達の道具である点では一致する。媒体には二つの意味がある。一つは、情報を持つ物体、もう一つの意味は、情報表現し、伝達する実体である。ここで第二次世界大戦を背景にすることから、主に新聞、ラジオなどの媒体を取り上げたいと思う。

２　第二次世界大戦において日本媒体のありかた

　第二次世界大戦における日本の媒体はどんな様子であろうか。戦前の日本では政府の法律によって媒体は検閲されており、具体的な内容も軍や政府に制限されている。大正デモクラシーという時代まではこういう厳しい言論統制があまり行われなかったが、満州事変をきっかけに、軍や政府は言論統制のレベルをさらに増長させ、真正面から政府や軍のやり方を批判することがどんどん困難となっていった。とりわけ、日中戦争の勃発と国家総動員法の制定はそれを決定づけることになった。この点は当時唯一の放送機関であった日本放送協会(NHK)においても変わるところはなかった。^『8』つまり、戦時の日本は言論統制を行っている。媒体としての存在は政府によって強く制限されている。新聞やラジオなど、当時の主な媒体は日本政府の統治の一環となっており、政府の指示にしたがい、経営を続けているわけである。表では、新聞やラジオなどの媒体は被害者のような存在であるが、真相は疑問である。

2.1　事実の隠し

　新聞は日本軍部の傀儡になりはじめたのは30年代の初めであった。1931年9月18日、日本軍は中国軍が柳条湖における満鉄線を爆破したと主張し、中国軍を攻撃し、さらに中国東北地方全地域に侵略し、満州事変を引き起こした。翌年、満州国を樹立し、以後14年に及ぶ日中戦争の発端となった。『あれは日本軍がやったんだ』と事変後記者クラブの集会でひとりの軍幹部は認めた。しかし列席した新聞各社の経営者はその事実を報道しなかった。ただ軍の指示に従い、『中国側のせいだ！』と民衆をあおった。日中全面戦争の勃発後はその頂点に達した。南京攻略後、大量の非戦闘員殺害事件があった。日本の媒体はそれを報道することなく、中国人が日本軍を大歓迎するという見せ掛けを作り出し、日本の国民をごまかした。

　戦時中日本の新聞は軍と結託し、自分だけでなく、国民もごまかしてきたのである。今ではもちろん批判されるべきことであるが、当時の非常時期では『国益』という名目で、誰でも『自分は国益を守っているんだ』とおもって、自分自身を正当化することができた。

2.2　作られた熱狂

　今残されたビデオでは、よく『万歳』を声高に叫び、両手を高く上げる人群れを見ることができる。確かに、戦時の日本はずっと熱狂の雰囲気にいた。この熱狂を作ったのは疑いなく媒体である。戦争遂行のために、媒体は国民を熱狂させつづけた。たとえば、政府は政策を打ち出すと、媒体はいつも『そんなに弱腰でどうするんだ！』、『そんなことで国益を守れるか！』と政府の方針を声高に批判する。国際問題がくると、『なんだと、正義は日本にあるんだ』と叫びつづける。ひとつの媒体がこういう流れを作ると、ほかの媒体も一斉に同じことをいう。雪だるまみたいにどんどん大きくなる。そして国民が見ると、一斉にそれに同調していくようになる。いわば、熱狂が作り出された。こうして軍と媒体と民衆という三角によって作られた世論は常に熱狂を伴う。こうした熱狂のなかで、日本は戦争の一人歩きをし始めた。

2.3　煽動

　戦後、媒体の態度は一変し、自分は無責任のように戦争を仕掛けた日本政府や軍部を批判した。確かに、戦時中統制を受けていた新聞各紙は報道の自由を失ったといえるが、新聞はみずから自由を捨てた面があるという側面もある。いわば、媒体は戦争の被害者とはいえないことである。なぜなら、媒体はみずから積極的に戦争に拍車をかけることがしばしばあるからである。満州事変後、関東軍は政府の満州事変不拡大方針に違反し、東北地方全地域に兵を進めた。関東軍の動きに対してどんな態度をとるか新聞各社にとって避けられない問題である。しかしほとんどの新聞は関東軍の動きに対して賛成的な姿勢を見せた。これは関東軍の更なる暴走につながるではないかという主張も出てきた。三国同盟を締結する際、海軍省をはじめとする一部の政府機関はアメリカに遠慮し、きわめて反対であるが、各大手新聞は海軍省をはじめとする政府機関を弱虫だと強く糾弾し、日独伊三国同盟の締結を促し、日本を戦争の泥沼の奥に追い込み、あとの太平洋戦争につながった。

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